これから50年の日本の災害予測
太平洋側各トラフの危険性はもちろん、九州阿蘇山、桜島そして日本のシンボル富士山大噴火と危険因子が懸念されています、壊滅的被害が予測されているようですが。
対策は遅々として進んでないようですが、不幸にして発生した場合戦後の混乱期と似た状態が思い浮かびます。
我々は別として残される家族のため考えておられることはありますか?
取り越し苦労と一笑されるやも知れませんが、備えあれば少しはましではないかと。
太平洋側各トラフの危険性はもちろん、九州阿蘇山、桜島そして日本のシンボル富士山大噴火と危険因子が懸念されています、壊滅的被害が予測されているようですが。
対策は遅々として進んでないようですが、不幸にして発生した場合戦後の混乱期と似た状態が思い浮かびます。
我々は別として残される家族のため考えておられることはありますか?
取り越し苦労と一笑されるやも知れませんが、備えあれば少しはましではないかと。
ペンネーム:仕方ないさん
50年後には、団塊の世代も殆んどいなくなりますね。
今見渡してみると、やたら多い公務員、それに比べて正規でなく非正規で働く若者の多いこと!。 人口の減少も進み、政治も借金財政コントロールできなくなると思うし、果たして仮設住宅を始め災害支援なんてとんでもない事かもしれない。
その100年後なんてどうなってるんだろうね?。
ペンネーム:浮草さん
固定資産は流動資産に切り替える。
賃貸住宅に住む。
災害が発生した時は、引っ越す。
ペンネーム:予知不能さん
東大の外国人地震学教授が「地震予知連の事前予知可能」という見解は嘘であり、予知に予算を費やすのではなく、防災対策にお金を使うべきというまっとうな見解を大型地震発生の度に訴えています。
しかし研究予算削減を恐れる日本人学者は誰も本当のことが言えません。
千年に一度の頻度と考えられるほどの超巨大地震であった「東日本大震災」クラスですら予知できなかったのに、それ以下の地震予知が出来るという幻想は持たない方がいいですね。
阿蘇山噴火も「熊本地震時」に気象庁は「その可能性は無い」と記者会見でコメントしながら現在の有様です。
地震学者や気象庁を責めるつもりはありません。それほど地震や噴火の余地は現在の科学レベル(観測機器の拡充や観測地点の拡大で予知能力がUPするとは思えません、その点は前記の外国人教授も指摘しています)では難しいのだと思います。
がまたできないことを「研究予算」欲しさに出来ると言い張る、地震学会幹部の一部学者の「専門バカ」的発想や南海トラフにさらに数千基の観測機器(数百億円単位の費用が必要です)を沈めて観測体制を拡充するなどという動きに国民はもっと敏感になるべきだと思います。
ですから予知のための予算を増やすのではなく、いつ起こるかわからない地震・噴火でも安全を確保できる避難施設や備品備蓄、耐震改造に対する補助の拡充などへのお金の使い方切り替えろという国民の声を高めることが急務です。
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ペンネーム:ニュウさん
自衛隊とて本来の任務はあるわけで支援についてもある程度の制限は仕方ありませんが、懸念されるのは戦後の混乱期のような騒動が発生するという危惧です。
仮に災害が発生し100年後に今の状態に復旧しているのか疑問に思えます。
自然災害は強大化する台風も懸念されますね。
地球にとっては取るに足りない時間ですが人類にとっては最大の難関でしょう。