通販での会員住所登録

情報が漏れるの嫌なら 、カードは 使わない事ですよね。
現金には、名前書いてないし笑

日本は まだ性善説だけど カードを出し 裏に持ってかれたら
外国人なら 怖いですよね

どこでも送れますよ。
職場に送ったり、実家の両親に送ったり、友人に送ったり、登録さえすれば、その中から簡単に選んで送れますよ。

通販会社関係のかたの回答があれば一番いいのですが。

＞★例えば、クレジットカードの住所と違ってもよいのでしょうか

問題ないです。

＞★個人情報保護の時代どの様な方法で会員の本住所を確認しているのでしょうか

これは、各社に確認しないとわからないと思いますが、個人的な感触では、郵便物が届けばOKのようです。金融関係の口座開設などは、免許証のコピーや住民票などの本人の所在確認ができる書類を提出しますので厳しいですが、普通の通販であれば、だいたい、支払いは先払い（カード払い）か代引きがほとんどです。後払いができるのはとりっぱぐれてもあきらめのつく少額ですよね。

私自身は、職場でしか受け取れないのですが、登録住所と配送先を指定するのが面倒なときは、職場を登録しています。化粧品などのカタログが職場に届いてしまって困るときもあるのですが（笑）

通販程度なら、郵便物が届けば（受け取れれば）どこでも便宜上OKだと思います。
ただし、ですね、たいていは会員規約で「登録内容に虚偽があった場合には会員登録を抹消する旨」の内容が書かれているはずです。

では、住民票上の住所以外の住所を書いたら虚偽の登録になるのかどうか？
日本は、住所登録（住民票）制度がしっかりしているので、基本的には、住所といえば、住民票上の住所です。でも、例えば、住民票は実家に置いたままの学生さんやDVで避難して住民法を移動していない人、長期出張の人などもいます。この場合、居所（住民票上の住所ではありませんが実際に住んでいる生活の本拠地）でも住所とみなす規定がありますので、一概に、住民票上の住所でなければ住所とはいえない、というものでもありません。

会員の規約に「登録内容に虚偽があった場合は会員資格を喪失する」という内容があるのは、万一、カード決済ができなかった、詐欺だった、何度も代引きで申し込んで受け取らないなど、トラブルがあったときに、裁判所に申し立てるには住所と氏名がわかっていないとダメなんですね。訴状の送達ができませんから。
全然関係のない住所や氏名で登録した場合、詐欺にもあたる可能性があるので、トラブルがあると、損害賠償問題も、可能性としてはありますが、普通にお買い物をして支払いができていれば住民票上の住所でなくても問題はないかと思います。
もっとも、判断するのは、あくまで自己責任で。
大声で「大丈夫ですよ」とは言えませんが。

貴方の心配は個人情報セキュリテイに対する不安でしょう？　通販先を選択する注意力が大事です、真面な感覚でしたら真を登録し配送先は別の場所でもその都度変更できます、相互信頼でセキュリテイも厳重が原則、クレジットの住所が別でもクレジット会社が本人確認が出来ていれば使用可能（セキュリテイ、コード）のバリアをクリアすればの話。　

通販会社に会員登録時何故虚偽の登録をする必要があるのですか？
会員登録するメリットは購入時の手続きを容易にするために登録するので基本は登録者自身の現住所です（購入物品の届け先を都度入力しなくてよくするためです）

クレジットカード会社に登録された住所と基本的に一致するはずです。
特に一致しなくとも構いませんがご貴殿の真の住所を『A』とします。登録住所を『B』とします。と購入した物品は何もしないと自動的に納入先が『B』なりご貴殿に届かないことになります。