交通事故の治療には

その通りです。
私は、巻き込み事故、衝突事故を経験しています。
特に、後者の時は、私がバイクで追突し、
2か月の入院をし、約400万の治療費が必要でした。
自動車任意保険、傷害保険を使っても、
半分位しか保険では賄えませんでした。
大変ですよ。

※飲酒運転に伴う事故は、補償の対象外になります。
この季節、本当にご注意下さい。

交通事故でケガをして入院や通院が必要となった場合、自分が加入している「健康保険」（会社が加入している保険や国民健康保険など）を使うべきかどうか、 悩んでいる人は多いようです。また、病院の窓口で、「交通事故の場合は、自由診療しか受け付けません」などと言われて､その言葉を信じている人も少なくありません。

しかし、これだけは覚えておきましょう。交通事故でも健康保険は使えます（ただし、業務中・通勤途中の交通事故であれば労災保険を使います）。
健康保険か自由診療のどちらの方法で治療してもらうかは、あくまでも健康保険の被保険者である患者が決めることです。
病院の言いなりになる必要はありません。
実際に、厚生省からは「交通事故でも健康保険が使えますよ」という内容の通達が出されています（昭和43年通達106号）。

病院は健康保険より、保険会社の自費治療患者のほうが儲かるので、高額なやらなくてもいい処置をがんがんやります。

悪辣な病院は「健康保険は使えません。」などとはっきり言います。騙されないように。

なので被害者側としては、自分の健康保険を使って治療費を抑えて、その分慰謝料などに上乗せしてもらった方が得です。

支払いは相手側がするから本人は払わなくて良かったはず!後払いですけどね。たいてい、仕事をしてる人なら、１時間とか早退して病院に行っても、その分は休業補償みたいな感じで治療費に上乗せされます。

最低３ヶ月は、治療にはかかるから、具合の悪い所があるなら粘るほうがいいですね。

交通事故の場合、保険会社は徹底的に相手を騙しにかかります。事故現場の図から原因まで捏造された事があります。某日本トップの保険会社の本社社員です。勿論、病院側もつるんでる可能性が大きいので病院選びは慎重に。従って他の方のコメントに指摘されているように専門弁護士に依頼するのがベスト。健保、当然使えます。

通勤時は労災で通常は自動車の自賠責保険もしくは任意保険で大丈夫ですよ。
相手が車でしたら相手の保険でみてもらえます、わざわざ自腹で払わなくても良いのでは。

交通事故の場合病気在りませんけれど後遺症での場合は保険適用はありますと聞いていますが法の詳しい方に。

なんで国民健康保険を使うのですか。内容がよく理解できない部分もあります
交通事故であれば車の強制保険があるでしょう
必ず車検時には強制的に保険に加入しています

事故に巻き込まれても、保険は大丈夫です。
お金を払わなくても、事故です、と言えば診てくれます。
必ず警察に知らせなければなりません。人身事故ですから・・

多額に支払がある場合は、別に任意保険に加入している方が
結構おります。けがは自分持ちなので、とくにはなりません
気をつけて下さいね。

国保であれ、健保であれ交通事故なら使えますよ。
通勤災害は労災なので使えませんが。
経験談ですが…さんがおっしゃるとおり、国保、健保を使うと
一部負担金が発生しますが、その分はもちろん補填されますし、
保険会社が示談金を上乗せしてくれる可能性が高いです。
少なくとも自分の懐が痛むことはありません。
本当ですさんはよくよく調べてから回答した方が良いですよ。

交通事故だけでなく、通勤途中のけがも保険は使えません。
どちらも保証するところが違うからです。
交通事故は、車の保険で補填するべきものです。
通勤途中のものは、会社が入っている保険で補填するものです。

信号のある交差点で青信号で横断歩道を自転車で渡っていて交通事故に遭いました。

右折してきた相手方に撥ねられ、４、５メートル飛ばされ、全身打撲、大腿骨骨折
の大けがを負い全治６カ月以上の診断を受けました。

過失割合は０対１００で、私には過失が全くないと判定されました。

相手方保険会社から、健康保険にて治療して欲しいとの要望があり、友人の弁護士に
確認したところ、保険適用にすれば自己負担金を払わなかればけないが、後日治療費
として支払われるし、後日の示談金・慰謝料当も増額される可能性がある。

健康保険使用を断れば、治療は全額保険会社が払うので個人負担もないし、治療が長
引いても経済的負担は少なく済む。

病院も保険会社が支払うことになれば自費負療となり、保険治療より高額の治療費が
入るので喜ぶとのこと。

相互比較し、半年以上の治療中１割と言え治療費自己負担はしたくないと考え、健康
保険使用を断りました。

【回答】健康保険を使えますが、自己負担金の支払いによる経済的負担がある。
　　　　事故の過失割合で考慮して考える必要がありますね。