学校の危機対応が専門の九州産業大の窪田由紀教授（臨床心理学）は「学校生活で一体感や充足感を感じる機会が減り、個々のストレスが底上げされている」と指摘。こうした変化は自殺や不登校増加の一因にもなっているという。同教授は「一方的な中止や禁止の押し付けは、子供に無力感を感じさせる。慎重になるのは当然だが、話し合いやアイデアの募集など、子供が決定に携わる機会を設けることが大切だ」と呼び掛けた。
相変わらず、根拠を云わず恐怖を子供たちに植え付けるコロナ対策に疑問を抱く！！　

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