日本はなぜ戦争を始めたのか

戦後70年以上経つのにこのようなトピが立つのは、
戦後の長いあいだ、戦争責任や戦争の原因について、日本人自身が総括してこなかった不幸な歴史が関係しているんでしようね。
戦前の歴史を全面的に否定する歴史観と戦争はやむを得なかったという肯定的な歴史観が二元論のように反目し、イデオロギー的な対立構造が長く続いてる。
これも近現代史を疎かにした戦後教育の責任でもあります。

考えるに、
世界は、帝国主義の時代から徐々に国際協調主義へと舵を切り始めていた。中国では孫文が没し東北の軍閥に加えて共産党が誕生し、ナショナリズムが強まり混迷を深めていました。世界世論も細かく変動するようになり、その駆け引きも活発化していた。そこに世界大恐慌が起き、列強は保護主義の色彩を強めます。パリ講話条約以降、こうした非常に複雑な因子が絡み合い、日本の為政者と軍官僚の思惑は次第にその世界史のダイナミズムとの間にズレを引き起こしていった。
概略は皆様がコメントされてる。
東京裁判を含め、コメントされてることに同意します。

ナゼダさんが概略を説明されている。
説明に同意する。

国力の差が歴然とあり、近衛首相は、対米戦争を回避する努力を惜しまなかった。が、帝国陸軍の存在〜〜、
当時の武藤軍務局長や田中作戦部長、東条陸相ら陸軍の強硬派に押し切られ戦争の道を選ばざろうえなかった事実も見逃してはならない。

日本人富裕層たちが　アメリカの兵器会社の　株券をどっさり持っていた。

戦争負けても、ぼろ儲け、終戦後から現在も、ぼろ儲け。

日本の満州権益に経済制裁でアメリカは対抗してきた。
当時の日本は、
資源の最大の輸入国はアメリカだった。アメリカなしでは軍も国も維持出来ないほどアメリカに依存していたのである。
このころの日本は日中戦争によって、一日に約1万2000トンの石油を消費していた。アメリカの経済制裁は軍そのものが行動不能になることは自明であった。政治の中枢を握った軍部が打開のため自衛の策にでたのがアメリカとの力による外交であった。

ハワイ奇襲をだまし討ちとアメリカは主張するが、
元々、だまし討ちの名人は当のアメリカなのである。
カリフォルニアもテキサスも、ハワイも、グアムも、相手国へ宣戦布告せず奇襲攻撃でアメリカは奪い取ったのである。
戦争はこれから鉄砲撃ちますと宣言して始めるものではない。

戦後、フーバー語録にて、日本を戦争に引き込んだのはルーズベルトだったことが暴露された！
ルーズベルトにあしらわれた日本が武士道を前面に大国アメリカに挑んで散ったのが太平洋戦争だった。

アジア各地に対する欧米の植民地獲得は日本へも影響を及ぼし、
日本の国益に対する自衛戦争であった。

東京裁判、連合軍の国際法違反である。
アメリカの広島、長崎への原爆投下を「戦争終結を早め、多くのアメリカ軍兵士の命を救った」と評価されているが、これはまっかな嘘である！
1995年、ワシントンポスト紙に掲載されたスクープがある。
その内容は、トルーマンが広島、長崎以外にも、9月、10月、11月に各3発、12月には7発もの原爆投下を承認していたというものだ。
トルーマンは、広島、長崎を含め、計18発もの原爆投下を承認していたのだ！！
トルーマンは早期の戦争終結など頭になく、日本を壊滅させるつもりだったのである。トルーマンは白人至上主義で、日本人という民族を「守るに値しない野蛮人」だと考えていた。

原爆開発を指導したユダヤ人科学者たちは、原爆を手にしたアメリカが暴走することを危惧した。後に大統領になるアイゼンハワー将軍は、民主党のトルーマン政権に対し、「原爆使用は意味のない人殺しだ」と、何度も忠告したといわれている。
自分達の人道に対する罪（東京大空襲、広島・長崎原爆投下）を隠し、東京裁判を日本滅亡の手段と誘導したアメリカの罪は、日本人なら決して忘れてはならない。

◇ 自衛のための戦争であった！
戦後、マッカーサーも公聴会で日本の自衛のための戦争であった、
と証言している。
詳細の基本はナゼダさんがコメントされている。

東京裁判、

当時の国際法ではインドのパール判事が主張した「無罪」が正論であった。有色人種嫌悪のアメリカが二度と日本が立ち直れないように裁判を主導し、その主旨にそい、日本国憲法まで押し付けた！
今もアメリカが嫌うことは東京裁判の再査察である。
広島、長崎への原爆投下→ 人道に対する罪（有罪）
日本の戦争指導者を戦争被告人として罪を与えたこと・・・
・・・アメリカの国際法違反！

ナゼダさんに賛同します。

東京裁判について・・・・、

近年、歴史家により、
東京裁判で主張された「共同謀議説」ではなく「共同責任説」（喧嘩両成敗）が定説となっております。

近年、国際刑事警察機構（ICPO）は、戦争における個人を裁く法律がやっと出来た、と発表しました。
・・・であるならば、東京裁判で人道に対する罪、平和に対する罪で裁かれた東條以下の被告人は、当時の国際法では無罪であったのです。
勝者の論理で裁かれた茶番劇だったのです！

ナチス・ドイツの特徴は、全体主義の政治体制、
世界恐慌で多くの国々が不況に苦しむ中で、ドイツだけは経済発展に成功していた。
そんなドイツの発展は、世界中の文化人や政治家に感銘を与え、これからは全体主義の時代だと考える者も少なくなかった。日本の近衛文麿首相も、そのうちの一人だった。
ドイツが台頭した1930年代の後半は、日米間の緊張感が高まっていた時期だった。
そのため、アメリカに打ち勝つための強い政治体制が求められており、近衛は、ドイツのような「全体主義国家を手本」にしようと考えたのである。

第二次世界大戦への参戦は考えていなかった日本だが、ヨーロッパ戦線でドイツが連勝を続けると、次第に大戦の行方へ目が向いていった。このままだと、ドイツの勝利は時間の問題で、いずれはアジアへも進出してくるだろう。かってドイツの租借地だった遼東半島や南洋半島における権益も主張してくるかもしれない。
そう考えた陸軍による提案が、ドイツ、イタリアとの「三国軍事同盟案」だった。

このように、軍が外国との同盟に揺れている最中、1940年7月に第二次内閣を発足させた近衛首相は、同盟案成立に協力する一方で、日本の「全体主義化」を推し進めていった。
時流に取り残されるなをスローガンに揚げ、新聞と協力して国民を扇動し、新体制運動が始まっていくのである。
その代表的な動きが、近衛を総裁とする『大政翼賛会』の結成だった。それは、政治力を結集させることで軍部の発言力に対抗し、国家運営の主導権を政府が取り戻すというものだった。
だが、その企みは軍部が翼賛会に関与したことで意味をなさなくなり、逆に、翼賛会のほうが軍に乗っ取られるような形になってしまった。そして、翼賛会は1942年の総選挙に勝利し、これによって、軍は完全に政治を手中に収めることとなったのでる。
これで軍部の独走が始まり戦争へ突き進んでいった。

簡単ですが、こんな所でしよう。
文字数制限があり、ご理解頂けるような説明は難しいです。