日本学術会議の第一部(人文・社会学)のクルクルパー学者さんは、はっきり言って、日本の科学技術をダメにして、将来のノーベル賞(物理、化学、医学生理学)の受賞者が誕生することは難しくなってきます。 正に不要の長物で、生ゴミです。 体内には大量の赤化症感染菌が発生しており、焼却処理も無人島で処理しない限り、将来に渡って、人体に悪影響を及ぼすこと甚大であり、焼却後は放射線廃棄物と同様に、鉛で封印して地…
本来は、「国破れて山河あり、、、」ですね。 唐の杜甫の五言律詩「春望」の最初の一句です。 国家は崩壊してしまったが、山や河は何一つ変わらない、ということです。 「国破れて 山河あり 城春にして 草木深し 時に感じては 花にも涙をそそぎ 別れを恨んでは 鳥にも心を驚かす 烽火 三月に連なり 家書 万金に抵る 白頭 掻けば更に短く 渾て 簪に勝たえざらんと欲す」 これを現代風に…
皆様もまだ記憶に新しい出来事として、菅総理時代に、日本学術会議の任命を拒否された6人の学者さんがおりました。 理由は極めて単純です。 日本の大学において防衛技術の研究をしてはいけない等と寝言のようなことを発言していた方々です。 そしそして、その真逆の事を平気でやっていた方々なんですね。 中国共産党アカデミーと提携をしているということです。 日本学術会議とは貴族のようなもので、大学や学会、し…
タイトルは一体何だろうか。またもや恥晒しではないか。 数少ないお気に入りさんと共有できればと願い、紹介した連続ドラマのはじまりに、まさかクレームがつくなどとは思ってもいなかった。少なからず嫌気もさした。 そう思うと、今更こんな日記を書くのも、なんだか馬鹿らしく思えても来る。そんなこともあって、ペンを置いてしまった。いや、ボードを叩くのをしばらく辞めてしまった。 中には卒寿のwakohを慮っ…
少し昔の小泉政権のころからだろうか?「自己責任」「国に逆らう者は救う必要はない」みたいになったのだろう、この国は?この社会は?かな? 「国」がかかわる裁判でも、日本の「司法」は、「国の責任」を認めることは、きわめて少ない。でも、「国=ときの政府」なのだろうか?政治家が劣化し、その時の政権に忖度する官僚も劣化している今、考える必要があるのでは? 昨年の夕刊のコラム「じゅんかん記」(2020年11月…
「世界を、いちど真っ白に」は、パソコンの宣伝、「世の中、弾みだ」は、植木等伝の「わかっちゃいるけどやめられない」のMF日記からである。ハイそれまでヨの世相を振り返りたいと思う。 a.社会的絶望の死 24日、新型コロナウイルスの感染者の過去最多を更新し、重症者は644人、死者54人で大騒ぎする。一方で毎日の自死推計60余人を黙認できる。 命の重さの牛角は、コロナ死も自死も同様にある。対コロナ…
きょうの「朝日新聞」4面。 🙄😬🥴 学術会議切り離し/担当相が検討要請 梶田会長と会談 国の機関から 井上信治・科学技術担当相は26日、政府の特別の機関と位置づけられている日本学術会議のあり方について、「国の機関からの切り離しも含めて検討すべきだ」と梶田隆章会長に要請した。梶田会長らは選択肢の一つとして考慮するとの姿勢を示したという。 井上氏によると、会談で「学術会議の役割を果たすた…
『任命拒否は“開戦”のきっかけ作りか 徹底した記録保存と公開』 日本学術会議は1949年、科学者が戦争に協力した過去への悔恨を胸に刻んで出発した。発足時の声明の「わが国の科学者がとりきたった態度について強く反省」という言葉がそれを示す。その原点と、このたびの菅首相による会員の任命拒否は関係があるのだろうか。学術会議の出発点から時をくだり、いくつかの歴史の結節点を振り返って、それを探りたい。 …
『「政治の侍女」にならぬための闘い 科学こそ弾圧に抗う力』 日本学術会議は1949年の第1回総会で声明を採択した。そこには「これまでわが国の科学者がとりきたった態度について強く反省し」という文言がある。反省の対象を「特に戦時中とりきたった態度」とするという修正提案があったが退けられた。総会に参加した物理学者の坂田昌一が感想を書き残している。 ■教授を「先生」と呼ばない 「日本学術会議第1…
『5文字の加筆めぐり激論 科学者の戦争責任と向き合う』 日本学術会議として声明を出すことを強く主張したのは、歴史学者の羽仁五郎である。1949年1月20日、第1回総会の初日だった。この提案は賛同を得る。副会長に選出された東大の我妻栄は、専門分野別に組織された7部のうち第2部(法)の部会長になった末川博に、原案の起草を委嘱する。 ■火鉢抱えて書いた声明案 当時、立命館大総長を務めていた末…
『完全自由投票を繰り返して役員選出 原点に「健全な常識」』 10月23日、読売、産経、日経の3紙に「日本学術会議は廃止せよ」という意見広告が掲載された。広告主は公益財団法人「国家基本問題研究所」。「日本を否定することが正義であるとする戦後レジームの『遺物』は、即刻廃止すべきです。国家機関である日本学術会議は、その代表格です」とある。果たしてそうなのだろうか。 ■民主性確保する方法とは …